日本縦断不動産総合ガイド
日本の不動産業界がいまだに暗黒大陸と呼ばれる理由の１つに、正確な情報開示が行われてこなかったことがあげられます。確かに日本の不動産業界は、殊に情報公開に関してはクローズド（閉鎖的）なまま今日に至っています。そもそも世界中どこの国でも不動産取引に関する情報はクローズドだといわれていますが、先進国のなかで、日本ほど無秩序に情報閉鎖が行われている国はありません。いったいなぜなのでしょうか。私の経験では、日本には不動産に関する情報を投資情報として認識する土壌がなかったからではないかと思います。
[参考情報]
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つくばエクスプレス(みらい平)の新築一戸建て一覧
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東急池上線(長原)の新築一戸建て一覧
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京王井の頭線(高井戸)の新築マンション一覧
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地下鉄東豊線(さっぽろ)の新築マンション一覧
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日本の不動産情報とは、そのほとんどが自己居住用の不動産、すなわちマイホームに関するものばかりでした。そこには土地や建物の広さに関する情報の他、おおむね居住の快適性に関する情報ばかりが重宝されてきたのです。しかも右肩上がりの土地神話が根強く残っていたせいで、情報が不足していると騒ぐ人もいなかったのではないでしょうか。現に、マンションの売れ行きを表す指標とされる新築マンションの契約率や、事務所ビルの空室率の調査結果などは、情報を利用する側からして水増しされた情報だと割り切って認識しています。情報を提供する側から見れば、日本という国は、情報に関して本当に楽な国だと思います。情報の受け手が、端から情報の信憑性を疑っているわけですから、後でその真偽をめぐってトラブルになることも滅多にありません。マンションの契約率は、各マンションメーカーが自己申告したものをそのまま発表するだけですし、その後のキャンセル率までを追跡調査した結果は１つも発表されていません。事務所ビルの空室率調査も、ビルの賃貸斡旋会社が独自に発表しているだけで、当然自社の営業に都合のいいことばかりを載せていることは皆承知しています。一般消費者は、それでも特別文句をいうわけではありません。いわば仲間内だけの恒例の情報として、ただ淡々とそれらを参考にするだけです。